【プロが解説】住宅ローンの借入可能額を決める5つのポイント

こんにちは！

センチュリー21W不動産販売です！

今回は不動産購入される際にほとんどの方が利用される住宅ローンについてご紹介します！

是非、ご参考にしてください！

 

 

はじめに

マイホーム購入で避けて通れないのが住宅ローンの資金計画。
「いくら借りられるか？」を正しく理解しておかないと、将来の生活に大きな影響を及ぼしかねません。
この記事では、住宅ローンの借入可能額を決める5つのポイントをわかりやすく解説します。

 

 

1. 返済負担率（年収に対する返済額の割合）

住宅ローン審査で最も重視されるのが返済負担率です。
金融機関ごとに基準は異なりますが、一般的には年収の25〜35％以内が目安とされています。

• 年収400万円 → 年間返済額 100〜140万円以内が理想

• 年収600万円 → 年間返済額 150〜210万円以内が理想

この基準を超えると、生活が圧迫され、審査も通りづらくなるため要注意です。

 

 

2. 他の借入状況（自動車ローン・カードローン）

住宅ローン審査では、他の借入状況も厳しくチェックされます。

• 自動車ローン

• 教育ローン

• クレジットカードのリボ払い など

これらの返済額もすべて「年間返済額」に合算されるため、他に借り入れが多い人は住宅ローン借入可能額が減少します。
住宅購入前に「ローン整理」を検討するのも有効な対策です。

 

 

3. 勤続年数・職業の安定性

安定した収入が見込めるかどうかも重要なポイント。

• 勤続年数3年以上が有利

• 正社員・公務員は信用度が高い

• 転職直後・契約社員・自営業者は審査が厳しくなりやすい

特に近年は、副業収入も一定の条件を満たせば加算対象となるケースが増えてきました。

 

 

4. 健康状態と団体信用生命保険（団信）

住宅ローン契約時、多くの金融機関で加入が義務付けられるのが**団体信用生命保険（団信）**です。
健康状態によっては、加入できずローン審査に落ちることもあります。

• 健康診断書の提出を求められる場合もあり

• 持病がある人は、ワイド団信や引受基準緩和型を検討

健康に不安がある場合は、早めに専門家に相談することをおすすめします。

 

 

5. 金利タイプと返済期間の選び方

金利の種類や返済期間も借入可能額に直結します。

• 金利が低い＝借入可能額が増える

• 返済期間が長い＝月々の負担が減り、借入可能額が増える

ただし、返済期間が長いほど総支払額は増加するため注意が必要です。
また、変動金利を選ぶ場合は、将来の金利上昇リスクも視野に入れて資金計画を立てましょう。

 

 

まとめ

住宅ローンの借入可能額は、単純に「年収だけ」で決まるものではありません。
返済負担率・他ローンの有無・勤続年数・健康状態・金利条件といった複数の要素が絡み合って決まります。

借りられる額ではなく、無理なく返せる額を見極めることが何より大切です。
不安がある方は、住宅ローンに精通した専門家やファイナンシャルプランナーに早めに相談しましょう！

 

当社センチュリー21では住宅ローンの無料相談を行っております。

どれくらい借り入れできるのか、審査に通るのか等のご不安がある方は是非、お気軽にご相談ください！